地下鉄職員の筋骨格系障害（MSDs: Musculoskeletal Disorders）が深刻な職業上の健康課題であることをご存知でしょうか。駅の改札対応、ホーム監視、案内業務——鉄道の駅職員は長時間の立位作業と反復動作にさらされ続けています。
2025 年 3 月に Gayathri & Harshitha N. が International Journal of Research in Medical Sciences（IJRMS）で公表したインド・バンガロール地下鉄（Namma Metro）駅職員 100 名の調査では、67%が作業関連筋骨格系障害（WMSDs）を抱えていることが明らかになりました。本記事では、この研究の詳細と、日本の鉄道業界が学ぶべきポイントを解説します。
この記事でわかること
- Gayathri & Harshitha N.（2025）の Namma Metro 100 名調査の概要
- REBA（Rapid Entire Body Assessment）による姿勢負荷評価の考え方
- ICF および WHO-QOL-BREF による生活機能・QOL の評価枠組み
- 立ち仕事が駅職員の身体に与える具体的な影響
- 日本の鉄道業界における立ち仕事リスクと実務への示唆
地下鉄職員の筋骨格系障害が注目される背景
鉄道業界は世界的に見ても、従業員の身体的負担が大きい業界の一つです。駅職員は、改札口での立位作業、ホーム上での安全監視、乗客への案内対応など、1 日 8 時間以上にわたる立ち仕事を行っています。
こうした業務特性にもかかわらず、鉄道駅職員の筋骨格系障害に関する研究は限られています。特に、急速に都市鉄道網が拡大するインドなどの新興国では、駅職員の健康管理体制が整備される前に路線が拡大しているケースも少なくありません。
一方、日本の鉄道業界でも、駅員の高齢化や人手不足が進む中で、長時間立位による身体的負担は見過ごせない課題となっています。厚生労働省の「業務上疾病発生状況等調査」でも、運輸業・郵便業における腰痛などの筋骨格系疾患は上位に位置しています。
研究の概要
文献
- Gayathri, Harshitha, N.（2025）"Prevalence of activity limitation due to work related musculoskeletal disorder in long standing metro station workers" International Journal of Research in Medical Sciences, Vol. 13, No. 3, pp. 1079-1086, 2025 年 3 月. DOI: 10.18203/2320-6012.ijrms20250670.
- 所属: College of Physiotherapy, Dayananda Sagar University, Bengaluru, Karnataka, India.
研究の目的
インド・バンガロールの Namma Metro（地下鉄）で働く駅職員の筋骨格系障害の実態を、標準化された評価ツールを用いて定量的に明らかにし、特に活動制限（activity limitation）という観点から WMSD の影響を評価することを目的としています。
対象と方法
- 対象者: Namma Metro の駅職員 100 名（年齢 20 ～ 45 歳）
- 評価ツール:
- REBA（Rapid Entire Body Assessment）: 全身の姿勢負荷を数値化する評価法。体幹・首・脚・上肢の姿勢を総合的にスコアリングし、作業姿勢のリスクレベルを判定（Hignett & McAtamney, 2000）
- ICF core sets（International Classification of Functioning, Disability and Health）: WHO が策定した国際生活機能分類。障害が日常生活や社会参加に与える影響を包括的に評価（WHO, 2001）
- WHO-QOL-BREF: WHO が開発した生活の質（QOL）の簡易評価尺度。身体的健康、心理的健康、社会的関係、環境の 4 領域を評価
- 対象者が最も不自然な姿勢を 1 分以上維持する場面を撮影し、そこから REBA スコアを算出する手法を採用
REBA 評価法とは
REBA（迅速全身評価法）は、2000 年に Hignett と McAtamney が開発した人間工学的評価手法です（Hignett & McAtamney, 2000, Applied Ergonomics）。作業者の姿勢を観察し、以下の要素を総合的にスコア化します。
| 評価項目 | 内容 |
|---|---|
| 体幹 | 前屈・後屈・側屈・回旋の角度 |
| 首 | 屈曲・伸展・側屈・回旋 |
| 脚 | 両脚支持・片脚支持・膝の屈曲 |
| 上腕 | 肩の屈曲・外転 |
| 前腕 | 肘の屈曲角度 |
| 手首 | 屈曲・伸展・偏位 |
最終スコアは 1 〜 15 で算出され、スコアが高いほど姿勢負荷が大きく、介入の緊急性が高いことを意味します。
| REBA スコア | リスクレベル | 対応 |
|---|---|---|
| 1 | 無視できる | 対応不要 |
| 2 〜 3 | 低リスク | 変更が必要な可能性あり |
| 4 〜 7 | 中リスク | さらなる調査と変更が必要 |
| 8 〜 10 | 高リスク | 調査と早急な変更の実施 |
| 11 〜 15 | 非常に高リスク | 即座に変更の実施 |
REBA は医療・製造業・サービス業など幅広い業種で活用されており、職場の人間工学的リスク評価の国際的な標準手法の一つとして認められています。
主な研究結果
WMSD の有病率：67%
Gayathri & Harshitha N.（2025）の abstract で明示されている主要結果は以下のとおりです。
- 100 名中 67% が WMSDs（Work-related Musculoskeletal Disorders）を抱えていた
- 対象年齢 20 ～ 45 歳、1 分以上維持される不自然な姿勢からスコアリング
- 年齢増加に伴って活動制限が減少する傾向が確認された（結論部より）
67% という有病率は、バンガロールの地下鉄駅職員の約 3 人に 2 人が何らかの筋骨格系障害を抱えていることを示します。「年齢が上がると活動制限が減る」という一見逆説的な結果は、加齢とともに作業適応や自己管理が進む可能性、あるいは身体的負担の大きい業務から高齢者が退く選択バイアスなどの解釈が考えられ、論文の考察での検討が望まれます。
REBA・ICF・WHO-QOL-BREF の詳細結果
Abstract の範囲では、REBA スコアのリスクレベル別分布や、ICF・WHO-QOL-BREF の具体数値は明示されていません。論文本文での確認が必要であり、本記事では「多くの作業姿勢が中リスク以上と評価され、生活の質にも影響が及んでいる」という定性的まとめに留めます。読者が正確な分布や数値を確認したい場合は、原典 DOI を辿って論文を直接読まれることを推奨します。
業務上の主なリスク要因
論文の内容と一般的な鉄道駅業務の知見から、以下の要因が筋骨格系障害と関連していると考えられます。
- 1 日 8 時間以上の立位作業: 改札業務、ホーム監視、案内業務など
- 反復動作: 切符の確認・発券、荷物対応、ドアの開閉操作など
- 無理な姿勢: 窓口での前屈姿勢、モニター監視時の首の屈曲、乗客対応時の体幹回旋など
- 環境要因: 地下空間の温度・湿度、硬い床面での長時間立位
この研究からわかること・日本の鉄道業界への示唆
インドと日本の共通点
本研究はインドの地下鉄を対象としたものですが、日本の鉄道業界にも通じる課題が多く含まれています。
- 長時間の立位作業: 日本の駅員も、改札やホームでの立ち仕事が業務の中心です。特にラッシュ時のホーム監視や案内業務では、休憩を取りにくい状況が続きます
- 反復作業の多さ: IC カードの普及で改札業務は変化しましたが、案内対応や安全確認の反復は続いています
- 高齢化の影響: 日本の鉄道業界では、ベテラン駅員の高齢化が進んでいます。Gayathri & Harshitha N. の「年齢とともに活動制限が減少する」という結果は文化や業務構造が異なる日本には直接あてはまらない可能性があり、日本独自の疫学調査が求められます
組織的な対策の方向性
日本の鉄道事業者が検討すべき対策として以下が考えられます。
- 作業姿勢の定期的な評価: REBA などの客観的な評価ツールを用いて、駅員の作業姿勢を定期的に評価する仕組みの導入
- 作業環境の人間工学的改善: 窓口カウンターの高さ調整、ホーム監視位置の見直し、疲労軽減マットの設置など
- 業務ローテーションの最適化: 同一姿勢の長時間継続を避けるため、立位作業と座位作業のローテーションを計画的に実施
- 休憩時間・頻度の確保: 長時間立位の途中に短い休憩を挟む制度の導入
- 健康管理体制の強化: 筋骨格系障害の早期発見・早期対応のための定期的な健康チェック
REBA 評価の活用可能性
本研究で使用された REBA 評価法は、特別な機器を必要とせず、観察ベースで実施できるという利点があります。日本の鉄道事業者においても、産業保健スタッフや安全衛生担当者が REBA を活用することで、駅員の作業姿勢リスクを客観的に把握し、優先的に改善すべき業務を特定できる可能性があります。
研究の限界と今後の展望
本研究にはいくつかの限界があります。
- 横断的研究: ある一時点でのデータ収集であるため、作業姿勢と WMSD の因果関係を直接証明するものではありません
- サンプルサイズ: 対象が 100 名と比較的小規模であり、結果の一般化には慎重さが求められます
- 単一の地下鉄システム: バンガロールの Namma Metro のみを対象としており、他の鉄道システムや国への直接的な適用には限界があります
- 自己申告バイアス: ICF core sets と WHO-QOL-BREF は自己申告に基づく部分があり、過小・過大報告の可能性があります
- Abstract レベルで取得できる数値が限定的: 本記事では原典 abstract で確認できる範囲（WMSD 有病率 67%、対象 100 名、年齢 20-45 歳）に記載を限定。より詳細な部位別有病率や REBA 分布は、原典 PDF で読者ご自身でご確認ください
今後は、日本の鉄道駅員を対象とした同様の調査研究が望まれます。REBA を含む客観的な姿勢評価と、筋骨格系障害の実態調査を組み合わせることで、日本の鉄道業界に特化したエビデンスが蓄積されることが期待されます。また、人間工学的な介入（作業環境の改善）を実施し、その効果を検証する介入研究の実施も重要な課題です。
まとめ
Gayathri & Harshitha N.（2025）のインド・バンガロール Namma Metro 駅職員 100 名調査は、67% が WMSD を抱えていることと、姿勢負荷（REBA）・生活機能（ICF）・生活の質（WHO-QOL-BREF）を組み合わせた包括的評価の有用性を示しました。長時間の立位作業、反復動作、無理な姿勢という鉄道駅職員に共通するリスク要因は、日本の鉄道業界にも当てはまります。REBA 評価法の活用や作業環境の人間工学的改善など、組織的な対策の推進がこれからの課題です。
参考文献
- Gayathri, Harshitha N. "Prevalence of activity limitation due to work related musculoskeletal disorder in long standing metro station workers," International Journal of Research in Medical Sciences, Vol. 13, No. 3, pp. 1079-1086, 2025 年 3 月. DOI: 10.18203/2320-6012.ijrms20250670. URL: https://www.msjonline.org/index.php/ijrms/article/view/14162
- Hignett, S., McAtamney, L. "Rapid Entire Body Assessment (REBA)," Applied Ergonomics, 31(2), 201-205, 2000. DOI: 10.1016/S0003-6870(99)00039-3. PMID: 10711982.
- World Health Organization. International Classification of Functioning, Disability and Health (ICF). WHO, 2001. URL: https://www.who.int/standards/classifications/international-classification-of-functioning-disability-and-health
- 厚生労働省.「業務上疾病発生状況等調査」. 各年版. URL: https://www.mhlw.go.jp/
- 厚生労働省.「職場における腰痛予防対策指針」. 2013 年 6 月改訂. URL: https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000034et4.html
