「作業関連疾患」という言葉をご存知ですか？ 腰痛、肩こり、高血圧、メンタルヘルス不調――これらは特定の職業だけに起こる「職業病」ではありませんが、働き方や職場環境が発症・悪化に深く関わっています。WHO（世界保健機関）は1980年代からこうした疾患を「作業関連疾患（Work-related Diseases）」として位置づけ、労働安全衛生の重要課題に掲げてきました。

2026年4月に施行された労働安全衛生法の改正では、ストレスチェックの全事業場義務化や高年齢労働者の労災防止措置など、作業関連疾患の予防に直結する規定が強化されています。働く人の健康を守るために、この概念を正しく理解することがますます重要になっています。

本記事では、作業関連疾患の定義から職業病との違い、具体的な疾患例、そして最新の法改正を踏まえた予防策まで、体系的に解説します。

この記事でわかること

  • 作業関連疾患の定義とWHO・ILOによる位置づけ
  • 作業関連疾患と職業病の明確な違い
  • 代表的な作業関連疾患の種類と具体例
  • 2026年安衛法改正との関連性
  • 職場で実践できる予防策の全体像

作業関連疾患とは｜WHOの定義と基本概念

作業関連疾患（Work-related Diseases）とは、業務における物理的・化学的・心理社会的な要因が、発症や症状の悪化に寄与する疾患の総称です。

この概念は、WHO（世界保健機関）が1985年の専門家委員会報告書で初めて体系的に定義しました（WHO, 1985）。報告書では、疾患と業務の因果関係について以下の3つの分類が示されています。

  1. 職業病（Occupational Diseases）: 業務が唯一の原因、または主要な原因である疾患（例：じん肺、鉛中毒、石綿関連疾患）
  2. 作業関連疾患（Work-related Diseases）: 業務が発症・悪化の一因であるが、業務外の要因も関与する疾患（例：腰痛、高血圧、虚血性心疾患）
  3. 職場で生じる一般疾患（Diseases affecting working populations）: 業務との因果関係は弱いが、職場環境が症状に影響しうる疾患

ILOの見解と国際的な位置づけ

ILO（国際労働機関）もまた、作業関連疾患を労働安全衛生の重要課題として位置づけています。ILOの推計によると、世界で毎年約190万人が業務に関連する疾病により死亡しており、この数は労働災害による死亡者数を大きく上回っています（ILO, 2024）。

ILOは2002年に「職業疾病の一覧」（ILO List of Occupational Diseases）を策定し、2010年に改訂しています。この一覧には、従来の職業病に加えて、筋骨格系疾患や精神・行動の障害など作業関連疾患に該当する疾患群も含まれており、国際的に作業関連疾患への対策が広がっていることがわかります。

日本における作業関連疾患の位置づけ

日本では、厚生労働省が「作業関連疾患」という用語を直接法律で定義しているわけではありません。しかし、労働安全衛生法に基づく健康診断制度や、労災補償制度における「業務上疾病」の認定基準の中で、作業関連疾患の考え方は実質的に反映されています。

とくに、2021年に改訂された脳・心臓疾患の労災認定基準（いわゆる「過労死認定基準」）では、長時間労働だけでなく、勤務間インターバルの短さや不規則な勤務など多様な業務負荷要因が考慮されるようになりました（厚生労働省, 2021）。これは、作業関連疾患の多因子的な性質を認定基準に反映した動きといえます。

作業関連疾患と職業病の違い

作業関連疾患を正しく理解するためには、「職業病」との違いを明確にすることが重要です。

因果関係の強さが異なる

職業病は、特定の業務に従事することが原因で発症する疾患です。例えば、アスベスト（石綿）を扱う作業による中皮腫や、騒音職場での騒音性難聴がこれにあたります。業務と疾病の間に特異的な因果関係が認められるため、法令で列挙されており、労災として認定される仕組みが比較的明確です。日本では、労働基準法施行規則別表第1の2に職業病のリストが定められています。

一方、作業関連疾患は、業務が発症や悪化の要因の一つではあるものの、個人の生活習慣や体質、加齢など業務以外の要因も複合的に関与します。腰痛を例にとれば、重量物の取り扱いや長時間の立位作業といった業務要因に加え、運動不足や加齢による筋力低下などの個人要因も影響するため、業務との因果関係を一対一で特定することが困難です。

対象となる疾患の範囲が広い

職業病は法令に定められた限定的な疾患リストであるのに対し、作業関連疾患はより広範な疾患をカバーします。以下の比較表で主な違いを整理します。

項目職業病作業関連疾患
業務との因果関係特異的・直接的多因子的・寄与的
業務以外の要因原則なし（業務が主因）個人要因・生活習慣等も関与
代表例じん肺、鉛中毒、騒音性難聴腰痛、高血圧、うつ病、虚血性心疾患
法的根拠労基法施行規則別表第1の2明確な法的定義はない（概念的分類）
労災認定リスト方式で比較的明確個別判断が必要（認定基準による）
予防のアプローチ有害物質・作業の排除・管理職場環境と個人の両面からの総合対策

なぜ「作業関連疾患」の視点が重要なのか

職業病だけに注目していると、実際に多くの労働者が苦しんでいる健康問題を見落とす可能性があります。厚生労働省の「業務上疾病発生状況」によると、日本における業務上疾病のうち、腰痛（災害性腰痛を含む）は最も件数が多い疾病であり、全体の約6割を占めます（厚生労働省, 2024）。

また、精神障害による労災認定件数は年々増加しており、2023年度は883件と過去最多を記録しました（厚生労働省, 2024）。こうした疾患の多くは、業務と個人要因が複合的に絡み合う作業関連疾患であり、職場環境の改善と個人の健康管理の両面からアプローチする必要があります。

作業関連疾患の代表的な種類

作業関連疾患は多岐にわたりますが、WHOの分類を参考に主要な疾患群を解説します。

筋骨格系疾患（MSDs）

筋骨格系疾患（MSDs: Musculoskeletal Disorders）は、作業関連疾患のなかで最も発生頻度が高い疾患群です。腰痛、頸肩腕障害、手根管症候群、腱鞘炎などが含まれます。

業務上の要因としては、重量物の取り扱い、反復動作、不自然な姿勢、長時間の立位・座位、振動などが挙げられます。EU-OSHA（欧州労働安全衛生機構）の報告によると、欧州の労働者の約3人に1人が筋骨格系の健康問題を抱えていると報告されています（EU-OSHA, 2024）。

日本においても、製造業、建設業、介護・医療業界など、身体的負荷の大きい業種での発生が多く、厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を定めて対策を推進しています。

循環器疾患（心血管系疾患）

高血圧、虚血性心疾患（狭心症・心筋梗塞）、脳血管疾患（脳卒中）は、業務上の負荷が発症・悪化に関与する代表的な作業関連疾患です。

日本では、これらの疾患は「過労死」の問題と密接に関連しています。長時間労働、交替制勤務、不規則な勤務形態、業務上の精神的緊張などが発症リスクを高めることが知られています。2021年に改訂された脳・心臓疾患の労災認定基準では、労働時間以外の負荷要因（不規則な勤務、拘束時間の長い勤務、出張の多い業務、心理的負荷を伴う業務など）がより包括的に評価されるようになりました。

メンタルヘルス不調（精神的疾患）

うつ病、適応障害、不安障害、PTSD（心的外傷後ストレス障害）などの精神的疾患は、近年急増している作業関連疾患です。

業務上の要因としては、過重な業務量、対人関係のストレス、ハラスメント（パワハラ・カスハラ）、長時間労働、仕事のコントロール感の欠如などがリスク要因として知られています。カラセック（Karasek）の「仕事の要求度-コントロールモデル」（Job Demand-Control Model）では、業務の要求度が高く、かつ裁量権が低い状態が最も精神的健康を損ないやすいと報告されています（Karasek, 1979）。

2026年4月の安衛法改正により、ストレスチェックの実施義務が常時50人未満の事業場にも拡大されたことは、こうしたメンタルヘルス不調の予防を全事業場で推進する動きとして注目されます。

その他の作業関連疾患

上記に加え、以下の疾患も作業関連疾患に含まれます。

  • 呼吸器疾患: 職業性喘息、慢性閉塞性肺疾患（COPD）の悪化（粉じんや化学物質への曝露が一因）
  • 皮膚疾患: 職業性皮膚炎、接触性皮膚炎（化学物質や湿潤環境への曝露が一因）
  • 生殖障害: 特定の化学物質や放射線への曝露による影響
  • がん: 業務上の化学物質曝露が発症リスクの一因となるケース（2026年改正で化学物質の自律的管理が強化）

2026年安衛法改正と作業関連疾患

2026年4月に施行された労働安全衛生法の改正には、作業関連疾患の予防に直結する複数の規定が含まれています。

ストレスチェック全事業場義務化

最も直接的な関連として、ストレスチェックの実施義務が常時50人未満の事業場にも拡大されました。日本の事業場の約96%は50人未満の小規模事業場であり、これまで努力義務にとどまっていた事業場での実施率はわずか32%でした（厚生労働省, 2023）。この義務化により、メンタルヘルス不調という作業関連疾患の一次予防が全事業場で推進されます。

高年齢労働者の労災防止措置

高年齢労働者の安全・健康確保措置が努力義務化されたことも重要です。加齢に伴い、筋骨格系疾患や循環器疾患など作業関連疾患のリスクは高まります。エイジフレンドリーガイドラインに基づく職場環境の改善は、高齢労働者の作業関連疾患予防に直結する施策です。

化学物質の自律的管理

化学物質の自律的管理への転換により、事業者が自らリスクアセスメントを行い、曝露を管理する仕組みが強化されました。これは、職業性呼吸器疾患や皮膚疾患、職業がんなど、化学物質に関連する作業関連疾患の予防において重要な進展です。

作業関連疾患の予防策

作業関連疾患は多因子的な性質をもつため、職場環境の改善と個人の健康管理の両面からアプローチすることが基本です。WHOやILOが推奨する予防の考え方を踏まえ、具体的な対策を整理します。

職場環境の改善（組織的アプローチ）

作業関連疾患の予防では、まず労働条件と職場環境の改善が最も重要です。これは、個人の努力だけでは限界があり、組織として環境を整えることが根本的な対策となるためです。

  • 人間工学的な改善: 作業姿勢の最適化、適切な作業台の高さ設定、補助器具の導入、反復動作の軽減（筋骨格系疾患の予防）
  • 労働時間管理: 長時間労働の削減、勤務間インターバルの確保、交替勤務のシフト設計の最適化（循環器疾患・メンタルヘルス不調の予防）
  • 心理社会的環境の改善: 仕事の裁量権の拡大、公正な評価制度、ハラスメント防止体制の構築（メンタルヘルス不調の予防）
  • 化学物質・有害要因の管理: リスクアセスメントの実施、曝露の低減措置、適切な保護具の使用（呼吸器疾患・皮膚疾患等の予防）

健康診断と早期発見

労働安全衛生法に基づく健康診断は、作業関連疾患の早期発見において中核的な役割を果たします。

  • 一般健康診断: 年1回の定期健康診断で、高血圧や脂質異常症など循環器疾患のリスク要因を把握する
  • 特殊健康診断: 有害業務に従事する労働者に対して、特定の疾患リスクを評価する
  • ストレスチェック: メンタルヘルス不調のリスクを早期に把握し、高ストレス者への面接指導や職場環境改善につなげる

重要なのは、健康診断の結果を個人への事後措置だけでなく、職場環境の改善にも活用することです。2026年改正では、ストレスチェックの集団分析結果を活用した職場環境改善がより重視されるようになっています。

メンタルヘルス対策

精神的疾患は近年最も増加している作業関連疾患であり、体系的な対策が求められます。厚生労働省が推奨する「4つのケア」のフレームワークが有効です。

  1. セルフケア: 労働者自身がストレスに気づき、対処する力を身につける
  2. ラインケア: 管理監督者が部下のメンタルヘルスに配慮し、職場環境の改善を行う
  3. 事業場内産業保健スタッフによるケア: 産業医や保健師が専門的な支援を行う
  4. 事業場外資源によるケア: EAP（従業員支援プログラム）や外部相談窓口を活用する

健康教育と啓発

作業関連疾患の予防には、労働者自身が自分の健康リスクを理解することが不可欠です。安全衛生教育のなかに、作業関連疾患に関する知識を組み込むことが推奨されています。具体的には、正しい作業姿勢の指導、ストレスマネジメントの研修、生活習慣改善の情報提供などが含まれます。

関連する用語・概念

作業関連疾患の理解を深めるために、関連する用語を整理します。

  • 職業病（Occupational Disease）: 業務が直接的な原因となる疾患。労基法施行規則に列挙されており、作業関連疾患よりも業務との因果関係が明確
  • 労働災害（労災）: 業務中または通勤途上に発生した負傷・疾病・障害・死亡。作業関連疾患が労災と認定されるかは個別の判断による
  • 筋骨格系障害（MSDs）: 筋肉・腱・靱帯・関節・神経などの障害。作業関連疾患のなかで最も発生頻度が高い疾患群
  • プレゼンティーイズム（Presenteeism）: 出勤しているが健康問題により生産性が低下している状態。作業関連疾患はプレゼンティーイズムの主要な原因の一つ
  • ストレスチェック制度: 労働者のストレス状態を把握するための検査制度。メンタルヘルス不調という作業関連疾患の予防ツール

まとめ

作業関連疾患とは、業務が発症や悪化の一因となる疾患の総称であり、職業病よりも広い概念です。腰痛や肩こりなどの筋骨格系疾患、高血圧や心疾患などの循環器疾患、うつ病や適応障害などの精神的疾患が代表例として挙げられ、多くの労働者の健康と生産性に影響を及ぼしています。

2026年の安衛法改正は、ストレスチェックの全事業場義務化、高年齢労働者の労災防止、化学物質の自律的管理など、作業関連疾患の予防に関わる重要な規定を含んでいます。

予防の基本は、職場環境の改善と個人の健康管理の両面からアプローチすること。組織としてリスク要因を低減しつつ、健康診断やストレスチェックで早期発見・早期対応を図ることが、すべての労働者の健康を守る鍵となります。

よくある質問

Q: 作業関連疾患は労災として認定されますか？

A: 作業関連疾患が労災として認定されるかどうかは、個別のケースごとに業務起因性が判断されます。職業病のように法令でリストされた疾患は比較的認定されやすいですが、腰痛やうつ病などの作業関連疾患は、業務との因果関係を個別に立証する必要があります。脳・心臓疾患については2021年改訂の認定基準、精神障害については2023年改訂の認定基準がそれぞれ適用されます。

Q: 作業関連疾患と生活習慣病はどう違いますか？

A: 生活習慣病は食事・運動・喫煙などの個人の生活習慣が主な原因とされる疾患ですが、同じ疾患（高血圧、糖尿病など）が業務上の要因で発症・悪化している場合は作業関連疾患としても捉えられます。つまり、同一の疾患が生活習慣病であると同時に作業関連疾患でもありうるという点が重要です。予防には、職場環境の改善と個人の生活習慣改善の両方が必要です。

Q: 中小企業でもできる作業関連疾患の予防策はありますか？

A: 大規模な設備投資がなくても実施できる対策は多くあります。まず、2026年4月から義務化されたストレスチェックを確実に実施し、集団分析の結果をもとに職場環境の改善につなげることが第一歩です。また、作業姿勢の見直し、こまめな休憩の確保、長時間労働の削減、ハラスメント相談窓口の設置など、コストをかけずに始められる取り組みも有効です。地域産業保健センターでは50人未満の事業場向けに無料で産業保健サービスを提供しています。

Q: 作業関連疾患の考え方は世界共通ですか？

A: WHOとILOが作業関連疾患の概念を国際的に定義しており、基本的な考え方は世界共通です。ただし、各国の法制度における扱いは異なります。例えば、EUでは心理社会的リスクへの対策が法的に義務づけられている国が多い一方、日本では2026年の安衛法改正でストレスチェックの全事業場義務化が実現したばかりです。ILOの職業疾病リストは各国の制度設計の参考として活用されています。

参考文献

  1. World Health Organization, "Identification and Control of Work-related Diseases: Report of a WHO Expert Committee," WHO Technical Report Series No. 714, Geneva: WHO, 1985. https://iris.who.int/handle/10665/40176
  2. ILO, "World Statistics on Occupational Safety and Health". https://www.ilo.org/global/topics/safety-and-health-at-work/
  3. Karasek RA, "Job Demands, Job Decision Latitude, and Mental Strain: Implications for Job Redesign," Administrative Science Quarterly, 24(2), 285-308, 1979. DOI: 10.2307/2392498
  4. 厚生労働省, 「脳血管疾患及び虚血性心疾患等（負傷に起因するものを除く。）の認定基準について」, 2021. https://www.mhlw.go.jp/
  5. 厚生労働省, 「令和5年度 過労死等の労災補償状況」, 2024. https://www.mhlw.go.jp/
  6. 厚生労働省, 「業務上疾病発生状況等調査」, 2024. https://www.mhlw.go.jp/
  7. 厚生労働省, 「令和5年 労働安全衛生調査（実態調査）」, 2023. https://www.mhlw.go.jp/
  8. EU-OSHA, "Musculoskeletal Disorders: Facts and Figures," 2024. https://osha.europa.eu/
  9. ILO, "List of Occupational Diseases (revised 2010)," Recommendation No. 194, 2010. https://www.ilo.org/

関連用語